気候格差

ベストセラー『ショック・ドクトリン』で知られるナオミ・クラインとアルジャジーラの番組フォールトラインの元司会者アビ・ルイスが気候変動の課題に取り組む新作ドキュメンタリー映画『これがすべてを変える』を制作しました。クラインの同名著作の執筆と同時進行で制作された本作品はルイスが監督し、4年の歳月を掛けて5大陸9カ国を巡り、世界中に広がる気候正義運動を伝えています。映画の中で、「気候変動は危機ではなく、よりよい世界を作るチャンスだとしたら?」と問いかけるクラインとルイスに話を聞きます。(30分)
2012年、カタールのドーハで開かれた国連気候変動会議に出席したメアリー・ロビンソンは、「衡平性」(equity )を「不公平な事実を考慮すること」と説明しました。途上国と先進国の間に大きな差がある中で、公平に責任を負担し、恩恵を分けあうことを考えることは、気候正義(Climate Justice)を追求することでもあります。第三世界の資源を使って富を得た先進国は途上国に対して負債があるとする気候負債の考えも、衡平性(equity )を達成するための申し立てと言えるでしょう。(10分)
モルディブはスリランカ西南のインド洋に浮かぶ環礁です。2009年10月モルディブ政府は、世にも珍しい海中閣議を開きました。モハメド・ナシード大統領と11人の閣僚たちが、スキューバダイビングスーツを着想して、水深約6メートルの海底に潜りました。温暖化の危機を訴えるためです。 モルディブは世界で最も平坦な国で、海抜は最高でも2.4メートルしかありません。気候変動によるサンゴ礁の死滅と界面の上昇で、このままでは国土が水没してしまいます。(12分)
欧米先進国の排出する二酸化炭素が引き起こす環境問題によって最も大きな影響を受けているのは貧しい国々です。それなのにこれらの国々は自力で問題に対処しなければなりません。先進諸国は温暖化の影響に対処するため多額の予算を割いていますが、もっと深刻な被害にさらされている第三世界の国々には問題に対処する資金がわずかしかありません。「先進国は第三世界に"環境債務"を負っているとの主張が、次第に多くの途上国の官僚たちや環境問題、環境関連法規や外交の専門家たちのあいだに広がっている」とニューヨーク・タイムズ紙の環境問題の記者アンドリュー・レブキンは書いています。この問題について、レブキン記者の話を聞きます。(25分)
 イギリス「ガーディアン」紙のコラムニスト、ジョージ・モンビオ氏は最近『ヒート:燃える地球をどう救うか』という本を出版しました。彼は世界の科学者が主張する基準、2030年までに温室効果ガスを60%削減すること、を実現できれば、まだ地球を救う可能性は残っていると言っています。そのためには一部の人たちが心配しているように、自家用車の使用をあきらめたり、産業化社会を放棄することはなく、今人類が到達している技術を駆使することで十分に健全な地球を取り戻すことが出来るというのです。問題は技術ではなくむしろ人間の倫理なのだと彼は指摘します。各国政府の政治的な思惑が、技術的には可能な温暖化対策を妨げているのです。(25分)