マイケル・ポーランの新提言「広告で見た食品は買うな」

ゲストのマイケル・ポーラン氏は食に関する著作の多いジャーナリスト。ついに世界流行宣言が出された新型インフルエンザの起源に、自然から完全に切り離された米国式の工業型畜産があることから語り始め、農薬大手企業モンサント社が振りまく遺伝子組換え作物が生産性を高めるという神話の嘘など、大手マスコミが沈黙して触れようとしない問題を掘り起します。ポーラン氏は最新の著書『食を守れ─食べる人宣言』で、食品産業に支配される偽科学「栄養学」の虚飾の仮面を剥ぎ取り、「健康に良い」とされる栄養素に着目するあまり、実は栄養価の低い加工食品を買い込まされている消費者に警鐘を鳴らしました。ところが、したたかな食品産業はポーラン氏の提言を逆手に取り、「５種類の原料でできたアイスクリーム」や「コーンシロップを使わない清涼飲料」など、さらに「健康に良い」商品をつぎつぎに開発しています。これに対するポーラン氏の回答は「広告で見た食品は買うな」。米国国内最大の問題とされる医療保険問題、世界共通の脅威である地球温暖化問題と云う、二つの重要課題の背景にあるのは現代の工業化された食のシステムそのものだと喝破します。そういえば「豚インフルエンザ」は「新型インフルエンザ」と言い換えられましたが、その背後にも批判を恐れる食品産業への配慮があったのではと思うのは、果して勘繰り過ぎでしょうか。

フルーツの政治学とミラクルベリーの秘史

モントリオール在住の作家アダム・リース・ゴルナーに、彼の新著について聞きました。本の表題は『フルーツ・ハンター 自然と冒険と商業と執着の物語』。 この本の取材でゴルナーは世界中を旅し、「果物の忘れられた歴史」を探ってきたといいます。彼が発見した彩り豊かでちょっぴり皮肉な「果物の地政学」をご紹介しましょう。

世界的食糧危機の中 G8サミットは豪華ディナーを楽しむ

世界の食糧高騰と供給不足に「深く憂慮している」と言ったその舌も乾かぬうちに、北海道サミットに集った各国首脳は１８品目の豪華コース料理を楽しみました。世銀の推定では食糧高騰により新たに１億人強が貧困ラインを割る可能性があり、30カ国以上で暴動が起きたなかでの美食の饗宴には、世界の現実がグロテスクに示されています。『小さな惑星の緑の食卓』の著者フランシス・ムア・ラッペとともに世界の食糧危機、食糧の自立、真の民主制度とは何かを考えましょう。

ラージ・パテルが語る世界貿易機関の交渉決裂

2008年７月に開かれた、世界貿易機関（WTO）の拡大交渉（通称ドーハラウンド）は一週間で決裂しました。交渉が失敗に終わった理由の一つは、農業分野での調整が成立しなかったためです。インドや中国など途上国側が、自国の農業を安価な輸入品から保護する権利を主張したことが挙げられます。米国やヨーロッパから輸出される農産物は国内で手厚い保護を受けており、ダンピングのかたちで国際市場にでてくるからです。しかし米国は、あいかわらず市場解放要求の一点張りで、少しも譲歩しませんでした。決裂はここ３年間で３度目です。これはついに途上国政府の決然とした行動によって、WTO体制の行き詰まりが明らかになったことを示すのでしょうか、それとも？

農業関連大手モンサント社の恐怖の収穫

「世界的な食糧危機の今、買いだめするなら米よりモンサント株がお勧め」――何百万人もが飢餓に追い込まれる中、一部のアグリ企業は過去最高益をあげています。その筆頭がモンサント社、世界最大の種苗企業です。同社の遺伝子組み換え作物は、米国の食品チェーンにあふれており、次は乳製品を狙っています。あれ、モンサントって化学企業じゃなかったの？　いえいえ、いつのまにかアグリビジネスに変身しているのです。しかし他人の迷惑をかえりみない強引で攻撃的な企業体質は、ダイオキシンやＰＣＢを作り出した頃から変わっていないようです。ヴァニティ・フェア誌の寄稿編集者ジェームズ・スティールに話を聞きます。<

マイケル・ポーラン　アメリカ人の危険な食生活

「今日たいていのアメリカ人が口にしているものは食物ではなく、食物に似た工業製品だ」──マイケル・ポーラン教授によれば、米国の食生活を危機に陥れている元凶は２つです。第一に、自然の食品に付加価値をつけるため、高度な加工処理を行い、食物を工業製品化する食品産業です。思いのままに栄養素を強化し、いつまでも腐らない工業食品がスーパーの棚にあふれ、自然食品は手に入りにくい、ぜいたく品となります。第二に、食品そのものよりも、そこに含まれる栄養素が大事だと唱える「栄養学主義」です。これはイデオロギーであって科学ではないとポーランは批判します。科学的根拠の乏しい「善玉」「悪玉」のきめつけや、「栄養素」万能の食品評価などによって、食生活を歪ませていると。このような怪しげな科学に基づいて私達の食生活が変えられるのは恐ろしいことです。どうしてこんなことになってしまったのでしょう？ポーラン教授は、具体的な事例によってわかり易く説明してくれます。

飽食と飢餓　世界食糧システムの隠れた戦い

4月頃から食糧価格の急騰で、ハイチやエジプトを始め東南アジアやアフリカの各地で食糧暴動が起こっています。世界銀行の推定では世界の食糧価格は過去3年で8割も上昇し、少なくとも33カ国で社会不安が拡大しています。国連世界食料計画は５億ドルの追加支援が必要と訴え、６月には国連主催の「食糧サミット」が開かれました。でも途上国の食糧暴動をテレビで眺める私達の食卓には、栄養豊富な加工食品が並んでいます。時間も手間もいらず、体によい食品のはずなのに、米国では病的な肥満が急増しています。しかも貧しい人々ほど肥満に陥りやすい。１０億人が飢える一方で、８億人が肥満という現代世界の矛盾はどこから来るのでしょうか。少数の巨大食品企業が生産と流通を支配し、生産者価格を最低に押さえ込む一方で、大都市の貧しい消費者には高カロリーの工業食品を大量に消費させる現在の世界的な食品供給システムの矛盾に、ラージ・パテルが切り込みます。

チョコレートのほろ苦い経済　児童労働廃止はかけ声倒れ

7年前、カカオ農園での過酷な児童労働廃止への努力を誓ったカカオ／チョコレート業界。けれども世界のカカオの４割を産する最大の生産国コートジボワールでは子供たちがいまも農園で働き、危険な作業に従事しています。児童労働を余儀なくする大きな原因は、貧困。圧倒的なパワーを裏づけに農民を支配し、カカオの積出港で買取り価格を抑えに抑えて巨利を得る穀物メジャー。この構造的問題を解決する取り組みが不足しています。前半のゲストはコートジボワールで現地取材しフォーチュン誌に「チョコレートのほろ苦い経済」という記事を寄稿したジャーナリストのクリスチャン・パレンティと「世界カカオ基金」のウィリアム・ガイトン理事長。後半では、フェアトレード・チョコレート「スィオ・チョコレート」の創立者兼ＣＥＯのジョー・ウィニーが、第三世界での体験をもとにチョコレート・ビジネスのもうひとつのあり方を話します。

スターバックスがエチオピア・コーヒーの商標登録に合意

　エチオピア産のスペシャルティコーヒー豆は、アメリカでは1ポンド当たり25ドルで小売りされていますが、その同じ豆をエチオピアの貧しい農家は1ポンド当たり1ドル以下で売っています。エチオピア政府は、流通市場を管理し価格を引き上げるため、地元のコーヒー豆をアメリカでも商標登録しようとしていましたが、米コーヒーチェーン大手スターバックスがそれに反対。しかし、長い「紛争」の末、ついにスターバックスも商標権使用料支払い契約を締結することに合意しました。商標登録によるエチオピア農家の増収は、年間8800万ドルにのぼると推定されています。 (13分）